アメリカの核実験で被ばくしたマーシャル諸島の人々が30年後でも90%近くが慢性疾患に苦しみ、60%が甲状腺問題を抱えていることがバーテル博士の調査でわかりました。この事実が世界の科学者に知られていれば、チェルノブイリ原発事故後の甲状腺がん増加が予想でき、対応できたのではないかとバーテル博士は悔やんでいます。この知見が生かされたのか、チェルノブイリと福島原発事故後の対応を比較します。

アメリカの水爆実験で被ばくしたロンゲラップ島民は3年後に安全だと島に戻されましたが、24年後の調査で居住不可能な残留放射線量だとわかり、島民は自主避難します。そして、アメリカ政府に賠償を求める長い闘争を始め、30年後に賠償を勝ち取ります。

国立がん研究センターの「院内がん登録」によれば、山形県では福島第一原発事故後に甲状腺がんが減り続けていますが、DPC（診断群分類）データでは逆に事故後に増加しています。他県のデータ同様、どちらが事実を表しているのでしょう。